事業案内
SOHOの方へ
中小企業の方へ
大手企業の方へ
人材育成について
アクティブラーニング協議会
学生支援協議会
HOME > 事業案内 > 人材育成について
 
人材育成について

JITAでは、下記の基本方針のもとさまざまな方法で、学生や社会人のキャリア育成支援を行っています。

基本方針

  1. 各個人が豊かな人生を歩めるよう、自分が中心、主体となったスキル体系の構築と、スキルの獲得を推進しています。つまり自分自身のキャリア開発を自分自身で行えるように人材育成を行っています。
  2. 国際的な人材育成指標となっているOECDの提唱する各種コンピテンシーを参考に人材育成の基軸を設定、これをもとにあらゆる人材育成指標に対応できる標準カリキュラムを用意し、国や大学や企業が持つ、個別指標と紐付けを可能にしています。
  3. 就職支援においては単なるマッチングだけでなく、その後の定着を意識してキャリア育成を行っています。各人の適性と企業の採用したい人物像を十分掘り下げたうえで、定着の可能性を判断し、紹介を行っています。非営利法人らしく経済的合理性ではなく人材育成の質向上に力点をおいて活動しています。
  4. 2、3に関連して初等中等教育~高等教育~生涯教育にわたる将来を見通した人材育成を行っています。
    (例えば、企業に雇用されると定年というものが存在します。本来、定年を迎え、企業からの卒業後のスキル開発も視野に入れたキャリア形成が必要なのは明らかですが、多くの人が準備不足のため不適合を起こすという例が見受けられます。これを若年時に認識して準備しているか否かで、企業に雇用されているときのスキル習得態度がまったく異なってきます。雇用者からの卒業後を意識したキャリア開発が必要と考えます。)

 学生に対するキャリア育成支援

1.就業力向上にかかる大学のカリキュラムの編成、講座の開設、実施

特定の大学との間で、キャリア育成カリキュラムの設計と実施に関わりながら、学生の就業力向上を行っています。アクティブラーニング、基礎学力の定着をベースとし、インターンシップを核とした、実践的な就業力向上プログラムとなっています。

2.大学キャリアセンター内での相談窓口設置

特定大学の中で、JITA 相談員の出前相談活動を行っています。定期、不定期にキャリアセンター内でJITAの相談員が個別学生の相談に乗っています。

3.大学教員との連携によるキャリア育成講座やPBL(ProjectBased Learning)の実施

個別教員のご要望に応じてキャリア育成プログラムやPBLの推進を協働して実施しています。


例1)小型ロケット打ち上げプロジェクト
ロケットの設計・制作、実験から得られたデータ解析など多岐に渡るミッションの活動を通じて、技術面の向上だけではなく、マネジメント力・メンバーとの協調性・コミュニケーション能力など、学生の社会性の育成を行うプロジェクトを支援。


例2)企業取材・出版プロジェクト
学生自身による、業界および企業研究・インタビュー取材・取材企業のビジネス上の魅力を発見し、記事を書いて出版物として公表することをゴールとしたプロジェクト。業界および企業研究方法の理解と実践・インタビュー等質問力の育成・論理的文章力向上などを支援。


他、実績多数

4.個別サークル内での進路勉強会、就業力向上研修、相談の実施

首都圏を中心とするそれぞれの大学の様々なサークルにおいて、個別にニーズに応じた就職に関する勉強会、研修会、個別相談を実施しています。日本の新卒一括採用慣習では本格的な就活が3年生夏からいきなり始まりますが、実際にはその時期からでは遅すぎます。そこでサークル単位、サークル合同で低学年次からのキャリア教育を行っています。

5.内定者研修

企業に就職することによって、直面する課題をあらかじめ開示し、心構えを形成し、こんなはずではなかったと退社しなくてもよい状態を作ります。(これらの醸成がない場合、仮に転職しても、キャリアアップではなくキャリアダウンの傾向が強まり、同様のマイナススパイラル状況が起こるため)

6.個別学生の学修相談

自分の学んでいる学問が果たして将来役に立つのかという疑問を多くの学生が抱えています。役に立つか立たないかわからなければ当然学業に対してモチベーションが下がります。
そこで、実ビジネス経験豊かな相談員が、学生の自分の学びが将来に役立つ可能性を明らかにしていくという学生相談を行っています。


 社会人に対するキャリア育成支援

1.eラーニング

派遣から正社員に転換するにあたり必要なスキルの習得、また、子育てなどでいったん職場を離れた女性がビジネスに復帰するための、在宅でもスキル獲得が可能なプログラムを用意しています。

2.集合研修

人材ビジネス会社との連携や、各企業ごと、個別単独の依頼を受け、ロールプレイングや具体的なプロジェクト・技術的支援など、実地研修が必要なものは集合研修を行っています。


 受け皿としての組織

学生に対しては、主としてアクティブラーニング協議会および学生支援協議会を通じて、人材育成を行っています。

 
ページのTOPへ↑